日本と地球の命運

07.4.6の米軍イラン核攻撃は挫折した


更新：07.4.11；4.12

前田　進jcfkp201@ybb.ne.jp 　　　　　　　　　　　　　

　07.4.6 現地04:00に決定されていた米軍によるイランに対する戦術核攻撃は、地球・宇宙破壊を防止するため、宇宙ブロックス管理界によってストップされた。

　イランの領海侵犯で拘束された英兵15人の釈放交渉で、ブレアが強硬一点張りの態度から動揺、態度を一変させて、英外務省から「２度と領海侵犯はしません」とのイラン最高指導者ハメネイ師宛ての侘び証文をイラン外務省に4月4日に渡したことと、同じく強硬一方だったアフマディネジャドがこれを受けて釈放に応じたことから、15人の英軍捕虜が５日に釈放された。
それは、高次元レベルからのマインド・コントロールの結果だった。
　これで、釈放拒否を口実とする米軍のイラン侵攻の直接的口実がなくなった結果、一定の緊張緩和に逆らってイランを核攻撃することが困難になり、米国の国内での孤立加速も作用して、ブッシュは出鼻を挫かれた。
　 同時に、米英仏独伊露、ノルウェイ、ブラジル計８ヵ国の「イスラムの脅威に反対するハッカー連合」が、4月6日朝に予定していたイランのネットインフラに対するハッカー攻撃も、挫折した。彼らはIT iran.netというサイトに声明を発表して「我々はイスラムの悪に対する公然たる戦争を宣言する。悪の枢軸は阻止、一掃されるべきだ。米国はイランに軍事力を行使する。声明発表でイランにサイバネティックス戦争が宣戦布告された。これはイスラムの悪に対する戦争で、米国を支援するためだ。攻撃は4月6日朝に実施する。これは極めて大規模な多国籍調整攻撃である。イスラムは終らせなければならない」と書いた。ここには、キリスト教福音派原理主義的カルト「ネオコン」と「スカル＆ボーンズ」によるイスラム世界に対する公然たる宣戦布告が行われていたという点で、米ブッシュ政権の侵略的対外政治・軍事路線の新局面が現れていた。だがCIAによる組織化が見え透いた、こうした軍事侵略を支援するネットインフラ破壊作戦の試みも強行する機会を奪われて挫折した。
　これが、今回の情勢急変劇だった。英ロンドン・シティを本拠とする世界の独裁支配者ロスチャイルドと配下のロックフェラーの地球・宇宙破壊策動は無力を曝け出して、挫折した。地球のあらゆる宗教を邪悪と見ている宇宙ブロックス管理界は、地球と宇宙の破壊を絶対に許さないことが、これで明白になった。
　 ブッシュ夫妻の関係は悪化して、双方が大統領の任期切れまで我慢を重ねるが、離婚を予定している。ブッシュはローラに即金で＄100万払い、あと＄350万を裁判所の離婚認可後に払う。テキサスの庭園付別荘はローラの、クロフォード牧場はブッシュのものになる。ところがそれにはライス国務長官が絡んでいて、ライスはクロフォードへしばしば来て、マスコミはブッシュとライスが抱き合っている写真をすっぱ抜いており、ローラが激怒していると、米マスコミが報じている（izvestia.ru:07.4.12）。
　4月6日の挫折後もなお、４月末のイラン攻撃という観測があるが、それも挫折する可能性が大である。
　なお、宇宙ブロックス管理界による根元限定の措置で、タイター情報が示した今後2040年頃までの地球・宇宙破壊の一連の大事件は発生しないことになった。
その前に、07年英国、日本、韓国・朝鮮、上海の沈没、米国東部大地殻破壊・分裂、08年太陽爆発と地球の消滅・５次元へのアセンション（次元上昇）が発生するからである。地球人は、地球破壊を促進している邪悪な貨幣制度と拝金主義の行動を廃絶して、地球、人間、動植物、人間同士の共生を可能にして地球破壊を中止できる、万事無償奉仕社会の実現という宇宙共通の掟に従って、急いでグローバルに人類社会を一新しなければならない。

　 ところで、07.4.6のイラン核攻撃の失敗と平行して、今度は、破産過程にある米金権大帝国のブッシュ一派が、ウクライナで手先のユーシェンコ大統領を使って、議会制民主主義を蹂躙する不法な議会解散の挙に出た。彼は判定を下す最高裁長官に圧力をかけて、辞任に追い込んだ。議会の多数派を制している親ロシアのヤヌコーヴィチ首相派は、連日国会前で大規模な集会とデモを展開中で、「オレンジ革命」は最終的に終焉したと評されている。07.4.10にウクライナ国会は、ユーシェンコの暴挙で、ウクライナではユーゴスラビア・シナリオの二の舞の可能性があると声明を発した。誰がそのシナリオを推進しているかは言及を避けたが、言わずもがなで、米ブッシュ政権と背後のフリーメーソン・イルミナティだ。ユーシェンコは力で押し切る構えだ。
　米国は、ウクライナを東西に二分しても、まず西部を米国支配下に確保して米軍基地を設け、中・短距離核ミサイルを配備して、対露「先制核ハルマゲドン」へ大きく前進する狙いである。同時に彼らは、周知のように、古代にモスクワ南方からウクライナと周辺にあったユダヤのアシュケナジー系ユダヤ人らの「ハザール帝国」を再建する目論見の実現を追及している。
　2036年からのＪ．タイター情報（別稿）によれば、ハザール帝国再建も、イスラエルでのイスラム聖地の一掃とソロモン第３神殿の建設も実現しなかった。しかしウクライナでの米核ミサイル基地の設置は可能性が大になりつつあり、それがロシアにとって一大脅威となって、ロシアが2015年のN Dayに対米先制核攻撃を敢行する原因の１つになる可能性がある。だからこうしたことも、挫折させられる可能性が大である。

07.4.6 朝4時ペルシャ湾の米軍はイラン攻撃「噛み付き」作戦は挫折！
更新：07.4.5
Izvestia.ru の報道07.4.3 ゲオルギー・ステパーノフから：

　ロシア特務機関の情報によれば、米軍は12時間連続でイランの核施設を爆撃する。(だからこれは「噛み付き」作戦というような程度のものではなくて、本格的な戦争だ)。
　この「噛み付き」作戦の発表は、イスラエルの諜報機関に近いサイト“Debka”に現れた。
　　作戦の目的は、イランの核計画を数十年前の初期状態に撃退することだと、彼らは主張している。歩兵部隊の地上侵攻は予定していないという。
　攻撃目標として選定されているのは、イラン原子力産業の中心施設−ナタンズのウラン濃縮工場を含む１７〜２０施設である。イランの多くの核施設は地下深く岩地にあって、通常兵器では首尾よく殲滅できないので、米軍は戦術核兵器を使用する、と独立専門家らは見ている。
　現在ペルシャ湾では、2003年のイラク侵攻以来最大規模の米軍演習が、イランの間近で実施されている。それには、１万人の兵員と米国第５艦隊の約100機の軍用機が軍事行動に入っている。同地方にはNATOの合計45の艦艇がいて、そのうち15隻は米国の同盟国に所属し、その他は空母“ドワイト・アアイゼンハワー”と“ジョン・ステニス”の支援艦艇である。
　　こうした全体像は、ロシアの偵察衛星とレーダーで補足できないロシア戦闘機の偵察で一目瞭然であって、上記の情報は確度が高い。
ところで他方、中国が自国の廃棄衛星を打ち落としたら米日マスコミは大騒ぎしたのに、米国がロシアの科学調査衛星を打ち落としても日本の売国マスコミは沈黙している。
　インテルファクス通信の07.4.4の報道によれば、05年1月20日に地球周辺軌道に打ち上げられて順調に作動し、1時間ごとに信号を送っていたモスクワ大学の学生と核物理学研究所員らの科学調査衛星「タチヤーナ」(女性名)は、07.3.7に突然信号発信を停止した。それは米国領土から実施された宇宙装置に対する光線攻撃の実験結果で、一撃で撃破されたからだ。3月7日に米国がロケットを打ち上げたことと関連があるとの専門家の指摘もある。この事件で現在ロシアは米国を非難して緊張が生じている。それは新冷戦のホット化事件の１つだ。　
　これとも関連して、イワノフ副首相は「ロシア国境近くでの米国ＭＤ（ミサイル防衛網）の展開に対する我々の回答は、非対称的なものになる。誰かが軍拡競争に我々を戻そうと試みても、我々にはそのつもりはない」と言明した。プーチン大統領は「我々がＭＤを構築しないならば、我々は相手らが構築しつつあるＭＤに打ち勝つシステムを創り出さなければならない。これこそ、絶対に論理的で根拠のあることだ」と、最近ミュンヘンでの記者会見で語った。
　イワノフ氏は非対称的回答について、飛行中に補足・迎撃できない超音速弾頭弾道ミサイルを使って米国のＭＤに打ち勝つ所存だと繰り返し語ってきた。彼は「2015年（奇しき一致で、前記タイターのN Day: Nuke Day核攻撃日の年）までに数十基のサイロ型発射装置と50基以上の移動式総合ミサイル設備の「トーポリ‐Ｍ」が戦闘準備につく。3〜6発核弾頭のトーポリは戦略ミサイル軍の土台になる」と言明した。2015年に老朽化して退役する原潜に代って、5〜6隻以上の最新型戦略原潜が就役する。
　トーポリ‐Ｍ１は超音速で大気圏から宇宙空間へ出たり戻ったり、敵領空上で目標を変えたり出来て、米ＭＤでは今後極めて長期間絶対に補足・撃墜できない決定的な戦略的優位にあると、ロシア指導部は何度も表明した。すでに数次の射程１万km発射実験で成功して、実戦配備されている。
だがNATO加盟の欧州諸国やグルジア、チェコなどの米軍基地から中距離核ミサイルを発射して、ポーランドに配備する米ＭＤでロシアの反撃核ミサイルを叩き落す（だからＭＤは攻撃兵器でもある）米国の新構想の推進で、ロシアの戦略的優位は大きく損なわれる。だから結局、タイターがすでに発生した事件を2036年から知らせたように、N Dayにはロシア原潜による３発弾頭巡航核ミサイルの攻撃が米連邦帝国の命取りになるだろう。
　他方では、市場での外国人商行為禁止法の07.4.1発効で、ロシア極東ユダヤ人のビロビジャン自治区のブラガヴェーシェンスク市から毎日入っている、多くが不法入国の20万人の中国人商人らは、急遽50〜80％の値下げ・投売りで帰国しつつある。
　最近フリーメーソンの「３極委員会」の会議に出席した元外務省官僚の田中均氏は、日本からの出席者が少なくて寒々としたと書いた（毎日新聞07.4.4夕刊）。日本は70年代にアジアでの米国覇権の移譲提案を受けたが、売国的な対米従属に固執して断った経緯がある。近年「日米欧３極委員会」は「３極委員会」に名称を変えた。アジアで中国を地域覇権の中心に据えるフリーメーソンの方針からだ。日本からの出席は、激減してごくわずかだった。06年のビルダーバーグの会議では、日本人の出席者は緒方貞子だけだった。フリーメーソンの国際会議への日本人の出席が近年申し訳程度に極めて少なくて、小人物だということは、郵政民営化のように、寄ってたかって日本から奪い去るフリーメーソンの新方針を示している。
　07.4.5のizvestia.ruの報道によれば、これまで米国に向けていた中国のICBMの照準は、ロシアに向け変えられたという。それは、フリーメーソンの策謀の成功という上海協力機構の事実上の破綻を明るみに出した。それは３極委員会での中国の比重の増大、フリーメーソンの方針から来ているだろう。あるいはタイター情報の影響もありうる。
　これで、2015年のN DayにロシアがUSA、EUの外に中国にも核攻撃を強行したというタイターの情報の根拠の１つが、分かってきた。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/42.html
　　
　すでに別稿で書いたが、イランは巡航ミサイル用を含めた移動式低空総合防空施設Tor-M1を29基ロシアから輸入して実戦配備済みで、数回演習した。これ以外にも新たに高度2万mまでの高空ＭＤ：ミサイル迎撃システムもロシアから輸入した。ロシアのAPN通信は「それらはイランの核爆弾製造をイスラエルや米国が軍事手段で妨げる可能性を極めて困難にしている。シリアとパレスチナ自治区への最新軍備の納入も行われる。こうしてロシアはソ連時代以来再び、ユダヤ国家の敵の諸国への武器納入国の役割という中東での積極的政策に復帰している」と書いた(07.2.05)。絶え間なく核兵器を改良している核超大国米国に支持されて、核兵器を違法に保有してアラブ、イスラム諸国への優位を保ってきたイスラエルが、現在あせっているのは、そのせいである。
　だから、米軍の侵略的な核の第３次大戦になる「噛み付き」作戦は、イラク侵攻とは違った展開と結果になって、米軍も大打撃を受けることが予見される。その上、イランがホルムズ海峡を封鎖すれば、新たな石油ショックとドル暴落のダブルパンチで、21世紀最初の世界経済恐慌の勃発が予見される。
　しかしブッシュとキリスト教福音派原理主義カルトのネオコンは、新約聖書の「ヨハネの黙示録」が予定した核ハルマゲドンを目的意識的に推進しており、米国の受ける打撃も眼中にない。そのことによって彼らは、自分らが米国民の敵であることを自ら暗示している。それは、先制核ハルマゲドンの場合、キリストが再臨して敵を殲滅、至福千年の世が来ると、遺伝子設定に従って狂信している狂信病症候群に陥っているからである。
第２次大戦開戦後までヒトラーに資金援助していて逮捕された祖父のプレスコットを尊敬している現大統領の孫ブッシュは、04.10.16にフリ−メーソン支配下にある米国議会が可決した"反ユダヤ主義世界化監視法"に署名した。それは日本でかつて天皇制批判の言論・社会活動を圧殺した治安維持法の現代米国版といえるもので、民主主義の絞殺法である。米国西部ではすでに、100万人収容できる強制収容所が火葬場と墓地も含めて完成して、スタンバイ状態にある。ブッシュは、イラン侵略戦争下で抵抗闘争が拡大した場合、「愛国者法」とFEMA(米連邦有事管理庁)でネオファシスト政権を樹立する構えだ。
http://www.prisonplanet.com/jones_report_031403_hilton.html

　米国憲法は、戦争の開戦は議会の可決を要すると定めている。２度の大統領選挙での電算機投票の不正操作、投票箱の投棄その他の策謀で違法にブッシュが当選したのは、事実上のクーデターだった。金で買われたアメリカ民主主義は死んでいる。911の超憲法的なWTC世界貿易センター爆破事件は、ヒトラーのドイツ国会放火事件と同様に、すでに世界中で自作自演だったことが知れ渡っている。ヒトラー方式の大デマによるイラク大量破壊兵器保有の宣伝でブッシュが議会の議決なしで始めた、イラク侵略が大失敗で行き詰まった結果、最近上下両院でイラク撤退決議が採択されたのに、ブッシュが拒否権行使で葬る言明をして、米国議会制民主主義も蹂躙されている。ペンタゴンと陸海空軍・海兵隊の４軍、州兵、ミリーシア（民兵）の多くの将兵の憤激と「憲法を死守せよ！」の呼びかけが高まっている。　　
　それゆえ、ペンタゴン・トップの有力部分では既に逆クーデター計画が策定済みで、綱領の骨子も報道されている（アメリカン・フリー・プレス）。従って、別稿で書いた2036年からのタイムトラベラー、Ｊ．タイターは、「米国では内戦が勃発した。2008年には憲法蹂躪政権に対する米国全土での内戦状態になった。2011年にUSA政府が打倒された」と知らせた。そうした現実的可能性は益々大になりつつある。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/27.html
　
　イスラエルはNPT(核兵器不拡散条約)を侵害して100〜200個の核弾頭をすでに保有していると、核開発に従事したイスラエルの科学者が暴露して11年間投獄された事件と、そうしたイ米英悪の枢軸の無法な二重基準とを世界中が知っていて、非難の声が世界中に広がっている。
　日本では、米国の世界戦略に組み入れられて、無法なイラク侵略戦争への共犯派兵に次いで、自衛隊の青年らが米軍の手先となって貴重な生命を奪われることがないように、日本の都市が自爆攻撃を受けないように、何でも米国の言いなりで売国・亡国の途を歩む自公の安部内閣は、米国の新たな侵略戦争に一切協力するな！
　すでに世論調査で安部内閣の支持率は不支持率を下回っている。統一地方選挙は目下選挙運動たけなわで、参議院選挙も近づいている。日本人は宇宙ブロックス、地球と生命の創造者達から万人に等しく与えられた御魂を、遺伝子に組み込まれて自分の全人生経験を記録した超微粒子の霊体と共に、汚してはならない。死後責任を問われて転生できないように解消処分されないように、意識と良心がいま問われている。
　こうしたことを信じない者は地球では殆どだが、いずれにせよ、地球と宇宙の破壊は、宇宙で多数派の先進文明惑星と、宇宙ブロックス管理界によって許されない。

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