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2007/4/3
「07.4.6 朝4時ペルシャ湾の米軍がイラン攻撃！」
07.4.6 朝4時ペルシャ湾の米軍はイラン攻撃「噛み付き」作戦は挫折！
更新：07.4.5
Izvestia.ru の報道07.4.3 ゲオルギー・ステパーノフから：
ロシア特務機関の情報によれば、米軍は12時間連続でイランの核施設を爆撃する。(だからこれは「噛み付き」作戦というような程度のものではなくて、本格的な戦争だ)。
この「噛み付き」作戦の発表は、イスラエルの諜報機関に近いサイト“Debka”に現れた。
作戦の目的は、イランの核計画を数十年前の初期状態に撃退することだと、彼らは主張している。歩兵部隊の地上侵攻は予定していないという。
攻撃目標として選定されているのは、イラン原子力産業の中心施設−ナタンズのウラン濃縮工場を含む１７〜２０施設である。イランの多くの核施設は地下深く岩地にあって、通常兵器では首尾よく殲滅できないので、米軍は戦術核兵器を使用する、と独立専門家らは見ている。
現在ペルシャ湾では、2003年のイラク侵攻以来最大規模の米軍演習が、イランの間近で実施されている。それには、１万人の兵員と米国第５艦隊の約100機の軍用機が軍事行動に入っている。同地方にはNATOの合計45の艦艇がいて、そのうち15隻は米国の同盟国に所属し、その他は空母“ドワイト・アアイゼンハワー”と“ジョン・ステニス”の支援艦艇である。
こうした全体像は、ロシアの偵察衛星とレーダーで補足できないロシア戦闘機の偵察で一目瞭然であって、上記の情報は確度が高い。
ところで他方、中国が自国の廃棄衛星を打ち落としたら米日マスコミは大騒ぎしたのに、米国がロシアの科学調査衛星を打ち落としても日本の売国マスコミは沈黙している。
インテルファクス通信の07.4.4の報道によれば、05年1月20日に地球周辺軌道に打ち上げられて順調に作動し、1時間ごとに信号を送っていたモスクワ大学の学生と核物理学研究所員らの科学調査衛星「タチヤーナ」(女性名)は、07.3.7に突然信号発信を停止した。それは米国領土から実施された宇宙装置に対する光線攻撃の実験結果で、一撃で撃破されたからだ。3月7日に米国がロケットを打ち上げたことと関連があるとの専門家の指摘もある。この事件で現在ロシアは米国を非難して緊張が生じている。それは新冷戦のホット化事件の１つだ。
これとも関連して、イワノフ副首相は「ロシア国境近くでの米国ＭＤ（ミサイル防衛網）の展開に対する我々の回答は、非対称的なものになる。誰かが軍拡競争に我々を戻そうと試みても、我々にはそのつもりはない」と言明した。プーチン大統領は「我々がＭＤを構築しないならば、我々は相手らが構築しつつあるＭＤに打ち勝つシステムを創り出さなければならない。これこそ、絶対に論理的で根拠のあることだ」と、最近ミュンヘンでの記者会見で語った。
イワノフ氏は非対称的回答について、飛行中に補足・迎撃できない超音速弾頭弾道ミサイルを使って米国のＭＤに打ち勝つ所存だと繰り返し語ってきた。彼は「2015年（奇しき一致で、前記タイターのN Day: Nuke Day核攻撃日の年）までに数十基のサイロ型発射装置と50基以上の移動式総合ミサイル設備の「トーポリ‐Ｍ」が戦闘準備につく。3〜6発核弾頭のトーポリは戦略ミサイル軍の土台になる」と言明した。2015年に老朽化して退役する原潜に代って、5〜6隻以上の最新型戦略原潜が就役する。
トーポリ‐Ｍ１は超音速で大気圏から宇宙空間へ出たり戻ったり、敵領空上で目標を変えたり出来て、米ＭＤでは今後極めて長期間絶対に補足・撃墜できない決定的な戦略的優位にあると、ロシア指導部は何度も表明した。すでに数次の射程１万km発射実験で成功して、実戦配備されている。
だがNATO加盟の欧州諸国やグルジア、チェコなどの米軍基地から中距離核ミサイルを発射して、ポーランドに配備する米ＭＤでロシアの反撃核ミサイルを叩き落す（だからＭＤは攻撃兵器でもある）米国の新構想の推進で、ロシアの戦略的優位は大きく損なわれる。だから結局、タイターがすでに発生した事件を2036年から知らせたように、N Dayにはロシア原潜による３発弾頭巡航核ミサイルの攻撃が米連邦帝国の命取りになるだろう。
他方では、市場での外国人商行為禁止法の07.4.1発効で、ロシア極東ユダヤ人のビロビジャン自治区のブラガヴェーシェンスク市から毎日入っている、多くが不法入国の20万人の中国人商人らは、急遽50〜80％の値下げ・投売りで帰国しつつある。
最近フリーメーソンの「３極委員会」の会議に出席した元外務省官僚の田中均氏は、日本からの出席者が少なくて寒々としたと書いた（毎日新聞07.4.4夕刊）。日本は70年代にアジアでの米国覇権の移譲提案を受けたが、売国的な対米従属に固執して断った経緯がある。近年「日米欧３極委員会」は「３極委員会」に名称を変えた。アジアで中国を地域覇権の中心に据えるフリーメーソンの方針からだ。日本からの出席は、激減してごくわずかだった。06年のビルダーバーグの会議では、日本人の出席者は緒方貞子だけだった。フリーメーソンの国際会議への日本人の出席が近年申し訳程度に極めて少なくて、小人物だということは、郵政民営化のように、寄ってたかって日本から奪い去るフリーメーソンの新方針を示している。
07.4.5のizvestia.ruの報道によれば、これまで米国に向けていた中国のICBMの照準は、ロシアに向け変えられたという。それは、フリーメーソンの策謀の成功という上海協力機構の事実上の破綻を明るみに出した。それは３極委員会での中国の比重の増大、フリーメーソンの方針から来ているだろう。あるいはタイター情報の影響もありうる。
これで、2015年のN DayにロシアがUSA、EUの外に中国にも核攻撃を強行したというタイターの情報の根拠の１つが、分かってきた。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/42.html
すでに別稿で書いたが、イランは巡航ミサイル用を含めた移動式低空総合防空施設Tor-M1を29基ロシアから輸入して実戦配備済みで、数回演習した。これ以外にも新たに高度2万mまでの高空ＭＤ：ミサイル迎撃システムもロシアから輸入した。ロシアのAPN通信は「それらはイランの核爆弾製造をイスラエルや米国が軍事手段で妨げる可能性を極めて困難にしている。シリアとパレスチナ自治区への最新軍備の納入も行われる。こうしてロシアはソ連時代以来再び、ユダヤ国家の敵の諸国への武器納入国の役割という中東での積極的政策に復帰している」と書いた(07.2.05)。絶え間なく核兵器を改良している核超大国米国に支持されて、核兵器を違法に保有してアラブ、イスラム諸国への優位を保ってきたイスラエルが、現在あせっているのは、そのせいである。
だから、米軍の侵略的な核の第３次大戦になる「噛み付き」作戦は、イラク侵攻とは違った展開と結果になって、米軍も大打撃を受けることが予見される。その上、イランがホルムズ海峡を封鎖すれば、新たな石油ショックとドル暴落のダブルパンチで、21世紀最初の世界経済恐慌の勃発が予見される。
しかしブッシュとキリスト教福音派原理主義カルトのネオコンは、新約聖書の「ヨハネの黙示録」が予定した核ハルマゲドンを目的意識的に推進しており、米国の受ける打撃も眼中にない。そのことによって彼らは、自分らが米国民の敵であることを自ら暗示している。それは、先制核ハルマゲドンの場合、キリストが再臨して敵を殲滅、至福千年の世が来ると、遺伝子設定に従って狂信している狂信病症候群に陥っているからである。
第２次大戦開戦後までヒトラーに資金援助していて逮捕された祖父のプレスコットを尊敬している現大統領の孫ブッシュは、04.10.16にフリ−メーソン支配下にある米国議会が可決した"反ユダヤ主義世界化監視法"に署名した。それは日本でかつて天皇制批判の言論・社会活動を圧殺した治安維持法の現代米国版といえるもので、民主主義の絞殺法である。米国西部ではすでに、100万人収容できる強制収容所が火葬場と墓地も含めて完成して、スタンバイ状態にある。ブッシュは、イラン侵略戦争下で抵抗闘争が拡大した場合、「愛国者法」とFEMA(米連邦有事管理庁)でネオファシスト政権を樹立する構えだ。
http://www.prisonplanet.com/jones_report_031403_hilton.html
米国憲法は、戦争の開戦は議会の可決を要すると定めている。２度の大統領選挙での電算機投票の不正操作、投票箱の投棄その他の策謀で違法にブッシュが当選したのは、事実上のクーデターだった。金で買われたアメリカ民主主義は死んでいる。911の超憲法的なWTC世界貿易センター爆破事件は、ヒトラーのドイツ国会放火事件と同様に、すでに世界中で自作自演だったことが知れ渡っている。ヒトラー方式の大デマによるイラク大量破壊兵器保有の宣伝でブッシュが議会の議決なしで始めた、イラク侵略が大失敗で行き詰まった結果、最近上下両院でイラク撤退決議が採択されたのに、ブッシュが拒否権行使で葬る言明をして、米国議会制民主主義も蹂躙されている。ペンタゴンと陸海空軍・海兵隊の４軍、州兵、ミリーシア（民兵）の多くの将兵の憤激と「憲法を死守せよ！」の呼びかけが高まっている。
それゆえ、ペンタゴン・トップの有力部分では既に逆クーデター計画が策定済みで、綱領の骨子も報道されている（アメリカン・フリー・プレス）。従って、別稿で書いた2036年からのタイムトラベラー、Ｊ．タイターは、「米国では内戦が勃発した。2008年には憲法蹂躪政権に対する米国全土での内戦状態になった。2011年にUSA政府が打倒された」と知らせた。そうした現実的可能性は益々大になりつつある。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/27.html
イスラエルはNPT(核兵器不拡散条約)を侵害して100〜200個の核弾頭をすでに保有していると、核開発に従事したイスラエルの科学者が暴露して11年間投獄された事件と、そうしたイ米英悪の枢軸の無法な二重基準とを世界中が知っていて、非難の声が世界中に広がっている。
日本では、米国の世界戦略に組み入れられて、無法なイラク侵略戦争への共犯派兵に次いで、自衛隊の青年らが米軍の手先となって貴重な生命を奪われることがないように、日本の都市が自爆攻撃を受けないように、何でも米国の言いなりで売国・亡国の途を歩む自公の安部内閣は、米国の新たな侵略戦争に一切協力するな！
すでに世論調査で安部内閣の支持率は不支持率を下回っている。統一地方選挙は目下選挙運動たけなわで、参議院選挙も近づいている。日本人は宇宙ブロックス、地球と生命の創造者達から万人に等しく与えられた御魂を、遺伝子に組み込まれて自分の全人生経験を記録した超微粒子の霊体と共に、汚してはならない。死後責任を問われて転生できないように解消処分されないように、意識と良心がいま問われている。
こうしたことを信じない者は地球では殆どだが、いずれにせよ、地球と宇宙の破壊は、宇宙で多数派の先進文明惑星と、宇宙ブロックス管理界によって許されない。
0
更新：07.4.5
Izvestia.ru の報道07.4.3 ゲオルギー・ステパーノフから：
ロシア特務機関の情報によれば、米軍は12時間連続でイランの核施設を爆撃する。(だからこれは「噛み付き」作戦というような程度のものではなくて、本格的な戦争だ)。
この「噛み付き」作戦の発表は、イスラエルの諜報機関に近いサイト“Debka”に現れた。
作戦の目的は、イランの核計画を数十年前の初期状態に撃退することだと、彼らは主張している。歩兵部隊の地上侵攻は予定していないという。
攻撃目標として選定されているのは、イラン原子力産業の中心施設−ナタンズのウラン濃縮工場を含む１７〜２０施設である。イランの多くの核施設は地下深く岩地にあって、通常兵器では首尾よく殲滅できないので、米軍は戦術核兵器を使用する、と独立専門家らは見ている。
現在ペルシャ湾では、2003年のイラク侵攻以来最大規模の米軍演習が、イランの間近で実施されている。それには、１万人の兵員と米国第５艦隊の約100機の軍用機が軍事行動に入っている。同地方にはNATOの合計45の艦艇がいて、そのうち15隻は米国の同盟国に所属し、その他は空母“ドワイト・アアイゼンハワー”と“ジョン・ステニス”の支援艦艇である。
こうした全体像は、ロシアの偵察衛星とレーダーで補足できないロシア戦闘機の偵察で一目瞭然であって、上記の情報は確度が高い。
ところで他方、中国が自国の廃棄衛星を打ち落としたら米日マスコミは大騒ぎしたのに、米国がロシアの科学調査衛星を打ち落としても日本の売国マスコミは沈黙している。
インテルファクス通信の07.4.4の報道によれば、05年1月20日に地球周辺軌道に打ち上げられて順調に作動し、1時間ごとに信号を送っていたモスクワ大学の学生と核物理学研究所員らの科学調査衛星「タチヤーナ」(女性名)は、07.3.7に突然信号発信を停止した。それは米国領土から実施された宇宙装置に対する光線攻撃の実験結果で、一撃で撃破されたからだ。3月7日に米国がロケットを打ち上げたことと関連があるとの専門家の指摘もある。この事件で現在ロシアは米国を非難して緊張が生じている。それは新冷戦のホット化事件の１つだ。
これとも関連して、イワノフ副首相は「ロシア国境近くでの米国ＭＤ（ミサイル防衛網）の展開に対する我々の回答は、非対称的なものになる。誰かが軍拡競争に我々を戻そうと試みても、我々にはそのつもりはない」と言明した。プーチン大統領は「我々がＭＤを構築しないならば、我々は相手らが構築しつつあるＭＤに打ち勝つシステムを創り出さなければならない。これこそ、絶対に論理的で根拠のあることだ」と、最近ミュンヘンでの記者会見で語った。
イワノフ氏は非対称的回答について、飛行中に補足・迎撃できない超音速弾頭弾道ミサイルを使って米国のＭＤに打ち勝つ所存だと繰り返し語ってきた。彼は「2015年（奇しき一致で、前記タイターのN Day: Nuke Day核攻撃日の年）までに数十基のサイロ型発射装置と50基以上の移動式総合ミサイル設備の「トーポリ‐Ｍ」が戦闘準備につく。3〜6発核弾頭のトーポリは戦略ミサイル軍の土台になる」と言明した。2015年に老朽化して退役する原潜に代って、5〜6隻以上の最新型戦略原潜が就役する。
トーポリ‐Ｍ１は超音速で大気圏から宇宙空間へ出たり戻ったり、敵領空上で目標を変えたり出来て、米ＭＤでは今後極めて長期間絶対に補足・撃墜できない決定的な戦略的優位にあると、ロシア指導部は何度も表明した。すでに数次の射程１万km発射実験で成功して、実戦配備されている。
だがNATO加盟の欧州諸国やグルジア、チェコなどの米軍基地から中距離核ミサイルを発射して、ポーランドに配備する米ＭＤでロシアの反撃核ミサイルを叩き落す（だからＭＤは攻撃兵器でもある）米国の新構想の推進で、ロシアの戦略的優位は大きく損なわれる。だから結局、タイターがすでに発生した事件を2036年から知らせたように、N Dayにはロシア原潜による３発弾頭巡航核ミサイルの攻撃が米連邦帝国の命取りになるだろう。
他方では、市場での外国人商行為禁止法の07.4.1発効で、ロシア極東ユダヤ人のビロビジャン自治区のブラガヴェーシェンスク市から毎日入っている、多くが不法入国の20万人の中国人商人らは、急遽50〜80％の値下げ・投売りで帰国しつつある。
最近フリーメーソンの「３極委員会」の会議に出席した元外務省官僚の田中均氏は、日本からの出席者が少なくて寒々としたと書いた（毎日新聞07.4.4夕刊）。日本は70年代にアジアでの米国覇権の移譲提案を受けたが、売国的な対米従属に固執して断った経緯がある。近年「日米欧３極委員会」は「３極委員会」に名称を変えた。アジアで中国を地域覇権の中心に据えるフリーメーソンの方針からだ。日本からの出席は、激減してごくわずかだった。06年のビルダーバーグの会議では、日本人の出席者は緒方貞子だけだった。フリーメーソンの国際会議への日本人の出席が近年申し訳程度に極めて少なくて、小人物だということは、郵政民営化のように、寄ってたかって日本から奪い去るフリーメーソンの新方針を示している。
07.4.5のizvestia.ruの報道によれば、これまで米国に向けていた中国のICBMの照準は、ロシアに向け変えられたという。それは、フリーメーソンの策謀の成功という上海協力機構の事実上の破綻を明るみに出した。それは３極委員会での中国の比重の増大、フリーメーソンの方針から来ているだろう。あるいはタイター情報の影響もありうる。
これで、2015年のN DayにロシアがUSA、EUの外に中国にも核攻撃を強行したというタイターの情報の根拠の１つが、分かってきた。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/42.html
すでに別稿で書いたが、イランは巡航ミサイル用を含めた移動式低空総合防空施設Tor-M1を29基ロシアから輸入して実戦配備済みで、数回演習した。これ以外にも新たに高度2万mまでの高空ＭＤ：ミサイル迎撃システムもロシアから輸入した。ロシアのAPN通信は「それらはイランの核爆弾製造をイスラエルや米国が軍事手段で妨げる可能性を極めて困難にしている。シリアとパレスチナ自治区への最新軍備の納入も行われる。こうしてロシアはソ連時代以来再び、ユダヤ国家の敵の諸国への武器納入国の役割という中東での積極的政策に復帰している」と書いた(07.2.05)。絶え間なく核兵器を改良している核超大国米国に支持されて、核兵器を違法に保有してアラブ、イスラム諸国への優位を保ってきたイスラエルが、現在あせっているのは、そのせいである。
だから、米軍の侵略的な核の第３次大戦になる「噛み付き」作戦は、イラク侵攻とは違った展開と結果になって、米軍も大打撃を受けることが予見される。その上、イランがホルムズ海峡を封鎖すれば、新たな石油ショックとドル暴落のダブルパンチで、21世紀最初の世界経済恐慌の勃発が予見される。
しかしブッシュとキリスト教福音派原理主義カルトのネオコンは、新約聖書の「ヨハネの黙示録」が予定した核ハルマゲドンを目的意識的に推進しており、米国の受ける打撃も眼中にない。そのことによって彼らは、自分らが米国民の敵であることを自ら暗示している。それは、先制核ハルマゲドンの場合、キリストが再臨して敵を殲滅、至福千年の世が来ると、遺伝子設定に従って狂信している狂信病症候群に陥っているからである。
第２次大戦開戦後までヒトラーに資金援助していて逮捕された祖父のプレスコットを尊敬している現大統領の孫ブッシュは、04.10.16にフリ−メーソン支配下にある米国議会が可決した"反ユダヤ主義世界化監視法"に署名した。それは日本でかつて天皇制批判の言論・社会活動を圧殺した治安維持法の現代米国版といえるもので、民主主義の絞殺法である。米国西部ではすでに、100万人収容できる強制収容所が火葬場と墓地も含めて完成して、スタンバイ状態にある。ブッシュは、イラン侵略戦争下で抵抗闘争が拡大した場合、「愛国者法」とFEMA(米連邦有事管理庁)でネオファシスト政権を樹立する構えだ。
http://www.prisonplanet.com/jones_report_031403_hilton.html
米国憲法は、戦争の開戦は議会の可決を要すると定めている。２度の大統領選挙での電算機投票の不正操作、投票箱の投棄その他の策謀で違法にブッシュが当選したのは、事実上のクーデターだった。金で買われたアメリカ民主主義は死んでいる。911の超憲法的なWTC世界貿易センター爆破事件は、ヒトラーのドイツ国会放火事件と同様に、すでに世界中で自作自演だったことが知れ渡っている。ヒトラー方式の大デマによるイラク大量破壊兵器保有の宣伝でブッシュが議会の議決なしで始めた、イラク侵略が大失敗で行き詰まった結果、最近上下両院でイラク撤退決議が採択されたのに、ブッシュが拒否権行使で葬る言明をして、米国議会制民主主義も蹂躙されている。ペンタゴンと陸海空軍・海兵隊の４軍、州兵、ミリーシア（民兵）の多くの将兵の憤激と「憲法を死守せよ！」の呼びかけが高まっている。
それゆえ、ペンタゴン・トップの有力部分では既に逆クーデター計画が策定済みで、綱領の骨子も報道されている（アメリカン・フリー・プレス）。従って、別稿で書いた2036年からのタイムトラベラー、Ｊ．タイターは、「米国では内戦が勃発した。2008年には憲法蹂躪政権に対する米国全土での内戦状態になった。2011年にUSA政府が打倒された」と知らせた。そうした現実的可能性は益々大になりつつある。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/27.html
イスラエルはNPT(核兵器不拡散条約)を侵害して100〜200個の核弾頭をすでに保有していると、核開発に従事したイスラエルの科学者が暴露して11年間投獄された事件と、そうしたイ米英悪の枢軸の無法な二重基準とを世界中が知っていて、非難の声が世界中に広がっている。
日本では、米国の世界戦略に組み入れられて、無法なイラク侵略戦争への共犯派兵に次いで、自衛隊の青年らが米軍の手先となって貴重な生命を奪われることがないように、日本の都市が自爆攻撃を受けないように、何でも米国の言いなりで売国・亡国の途を歩む自公の安部内閣は、米国の新たな侵略戦争に一切協力するな！
すでに世論調査で安部内閣の支持率は不支持率を下回っている。統一地方選挙は目下選挙運動たけなわで、参議院選挙も近づいている。日本人は宇宙ブロックス、地球と生命の創造者達から万人に等しく与えられた御魂を、遺伝子に組み込まれて自分の全人生経験を記録した超微粒子の霊体と共に、汚してはならない。死後責任を問われて転生できないように解消処分されないように、意識と良心がいま問われている。
こうしたことを信じない者は地球では殆どだが、いずれにせよ、地球と宇宙の破壊は、宇宙で多数派の先進文明惑星と、宇宙ブロックス管理界によって許されない。
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投稿者: tatsmaki
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